リハビリテーション



Rehabilitation

リハビリテーション

当院のリハビリテーション部門では、急性期の疾患治療に同期しながら、安全に配慮しつつ、積極的なリハビリテーションを提供し、可能な限り直接の在宅復帰を目指し、また退院と同時に在宅生活、社会復帰ができる状態を目標としております。


 急性期脳神経外科病院における脳卒中リハビリテーションは、「Critical time window」と呼ばれる発症後2〜3週以内に効果的なリハビリテーション介入をすることが脳の可塑性を最大限に引き出すことになります。そこで当院では、急性期から治療的電気刺激を利用して、上肢筋・下肢筋・顔面筋・嚥下筋の麻痺改善へアプローチしております。


また、脳卒中ガイドラインではESD(Early Supported Discharge;早期退院支援)が推奨され、在宅復帰後の通院リハビリテーションがADL(日常生活活動)向上に有意に役立つとも報告されています。当院はリハビリテーション専門医による「リハビリテーション科外来」を常設してESDを実践することにより、退院後もリハビリテーションの継続を可能とし、さらなる機能・能力向上への取り組みや復職・家庭内役割再開への「ソフトランディング」を支援します。

これは当院から回復期リハビリテーション病院へ転院して在宅復帰された方々に対しても同様に支援致します。加えて、リハビリテーション科外来では痙縮治療や嚥下機能評価、運転の各種評価等の方々にも対応します。

薬剤師

当院では今後介護保険でのリハビリテーションを提供する方針です。退院もしくは外来リハビリテーション終了後に、介護保険での通所リハビリテーション(デイケア)に移行する、また通院が難しい方の在宅復帰後には訪問リハビリテーションを提供するなどの医療介護制度を最大限に活用してリハビリテーションを提供する体制を構築する方針です。
急性期と生活期を双方向に直接つなぐ急性期医療機関はまだ少ない現状ですが、私達は将来、医療を核として脳卒中患者あるいは虚弱高齢者のコミュニティー(Community Based Medicine)を形成することを理想と考えております。

リハビリテーション部門の理念



リハビリテーション部門の理念
1

急性期脳神経外科病院らしい入院リハビリと外来リハビリを提供します。
安全に早く良くする急性期入院リハビリを集中的に行うとともに、
外来リハビリを提供することにより、退院後も継続して支援します。


2

地域生活に密着したリハビリマネージャーとなります。
医療保険と介護保険の各種リハビリ制度(通所系/訪問系)を活用し、
個別性の高いリハビリを提供・提案します。


3

包括的リハビリチームとして地域に寄与します。
リハビリ専門医と療法士・看護師・心理士・栄養士・社会福祉士らの協業により、
単なる訓練の提供でなく、診療情報を把握し予防や健康増進に向けて活動します。


4

リハビリ情報の記録に積極的にITを利用し、地域の医療介護連携に貢献します。
個々の「今」を記録して積み重ね、「将来」のために備えると共に、
地域の医療と介護の円滑な情報共有に役立てます。



リハビリテーション科実績


※2020年度

リハビリテーション提供量 年間平均 単位
全体 6.44
脳卒中 6.67
その他の疾患 5.62

転院先 2020年度
自宅 60.6%
サ付高齢者住宅 3.49%
有料老人ホーム 2.49%
介護施設 3.74%
医療(一般病床) 5.74%
医療(回復期リハ) 16.96%
医療(地域包括) 1.50%
医療(療養病床) 1.25%
医療(その他) 1.25%
その他 2.99%

※2020年度 : 2020年7月〜2021年6月

リハビリテーション部門人材募集


リハビリテーション部門人材募集

近年の急性期治療の進歩により脳卒中患者の機能予後は改善しつつある一方で、高齢化に伴って退院後の不自由さは残存しており、生活支援や疾病対策の充実が課題です。


一般に脳卒中患者のリハビリ継続には急性期・回復期・生活期に機能分化した病院施設が連携することが求められます。当院では急性期の疾患治療に同期しながら、安全に配慮しつつ積極的に目標へ進むリハビリを提供し、可能な限り直接の自宅退院を目指します。一方、長期的なリハビリの継続を要する方には回復期リハビリ病棟への転院が必要です。当院は各回復期医療機関と連携し治療を相互に依頼する(または共同で行う)ことにより地域としての脳卒中医療の充実を目指す方針です。


実際には、多くの患者が急性期病院から直接自宅退院または施設復帰となっています。この時点で適切なリハビリ継続計画が必要です。脳卒中ガイドラインではESD(Early Supported Discharge早期退院支援)が推奨され、在宅復帰後の通院リハビリがADL向上に有意に役立つとも報告されています。当院はリハビリ専門医による「リハビリ科外来」を常設してESDを実践することにより、退院後もリハビリ継続を可能とし、さらなる機能向上への取り組みや復職・家庭内役割再開への「ソフトランディング」を支援します。これは当院から回復期リハビリ病棟を経由して在宅復帰された方々に対しても同様です。またリハビリ科外来では痙縮治療や嚥下機能、運転の各種評価、介護保険対象外の方々にも対応します。


生活期は他の病期より圧倒的に長く、外来リハビリでは完結しない場合は介護保険の通所リハビリ(デイケア)に移行する、通院が難しい方の在宅復帰時に直接訪問リハビリを提供し、活動量の増大に応じて通所を併用する等、医療介護制度をフルに活用してリハビリを提供する方針です(今後開設予定)。また上記のように多様な選択肢の中から個別性の高いリハビリを提案する「リハビリマネージャー」の役目を果たします。脳血管疾患の再発予防は大きな課題でありますが、万が一再発した場合は日頃の生活状況やリハビリ・服薬情報等を把握する当院が救急対応することが急性期の疾患治療やリハビリ計画の上でも大変有益です。


多職種による包括的リハビリチームは、このチームは生活期リハビリ利用者にも単に訓練を提供するのみでなく、動脈硬化性疾患の初発・再発を未然に防ぐ一次・二次予防、運動習慣や認知活動及び食事に関する啓蒙活動等を通して、地域住民の健康増進にも寄与します。 上記のようなリハビリ部門の多様な活動を効率的に支えるため、ICTの利用が欠かせません。利用制度が医療保険・介護保険で異なっても、患者・利用者のリハビリ情報は共通であり、健康状況の改善と悪化を把握し、経時的に評価を記録することは全てのリハビリ活動の基盤です。このため当院は独自のICTシステムを既に開発しました。これを個人情報として電子カルテと同様に厳重に管理しながら、地域の医療介護連携における情報共有ツールにも活用する予定です。 


最後に、急性期と生活期を双方向に直接つなぐ急性期医療機関はまだ少ない現状ですが、私達は将来、医療を核として脳卒中患者あるいは虚弱高齢者のコミュニティー(Community Based Medicine)を形成することを理想と考えます。リハビリ部門の活動を通し、この地域の皆さんと共にこの夢の実現を目指しましょう。

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